8日後場の東京株式市場では、全面安商状に平均株価は下げ基調を強めた。株価指数先物に大口売りが出て、裁定解消売りを誘い、午後零時54分には1万6199円43銭(前日比193円98銭安)まで下げ幅を拡大した。大手銀行株や、新興市場の株価低迷に加え、ナスダック100株価指数先物の軟調も市場心理の後退につながった。
 米中間選挙結果で上院は与野党5分5分、下院は野党・民主党が圧倒的との見通しが伝えられ、「直接的には影響はないと見られるが、やはり今晩のNYマーケットを見極めたい」(オンライン証券)とのムードが尾を引いた。水野温・日銀審議委員が講演で「徐々に金利水準の調整を行うことが適切」との認識を示し、「金利引き上げ、調達コストの上昇懸念が強まった」(米系証券)ほか、「9月の景気動向指数で先行指数が20%と3カ月連続で(景気判断の分岐点)50%割れとなり、先行きの景気減速感が警戒された面もある」(準大手証券)との声が聞かれた。

保有株も下落。中間配当増額のトヨタは大きく上昇。それ以外は下げました。特にダイエー、野村HD、ヤフーなどの下げがきついです。

騰落レシオはまた、70%台に入りました。買い時??