〜ヤフーニュースより〜
３０日後場の東京株式市場では、全面安商状に下げ幅を拡大。平均株価は９月２７日以来ほぼ１カ月ぶりに２５日移動平均線（１万６３９２円２銭）を下回り、１０月１２日以来の１万６４００円割れとなった。米景気減速、円高・ドル安進行を警戒した前場の軟地合いを引き継いだ。あす３１日に日銀の経済・物価情勢の展望「展望リポート」公表や、福井日銀総裁会見がある上、今週は米重要経済指標の発表を控え、見送り状態となった。きょう大引け後のＴＯＰＩＸ（東証株価指数）の浮動株比率の定期見直しも不透明感を増す要因となった。
市場では、「米系がコア銘柄中心に利益確定売りに動き、先物への仕掛け売りにつながった。中長期的には戻り相場を想定しているが、当面は売り物をこなしていく場面」（米系証券）、「安寄り後、静かに値を下げ、嫌な感じだ。この間の戻り過程でももうかったという話は聞こえず、経験則上からは手を出したくない」（中堅証券）との声が聞かれた。
今日約２％の下落でした。保有株はほぼ日経平均に連動している（下落時には確実に連動します）ので、今日一日で約１２万円ほどの時価総額減少になってしまいました。
個別銘柄を買う余力もないし、明日はまた「日経２２５」を２万円ぐらい買うしかすることがないです。
